2017年5月に（一財）日本建築防災協会から「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法」（略称：新耐震木造住宅検証法）が公開されました。
熊本地震の被害状況から、1981年(昭和56年)から2000年(平成12年)までに建築された木造住宅においても耐震性が低いものが多数存在することがわかり、この年代の住宅の耐震性を素早く確認する方法として作成されたものです。

検証の手順は２段階で、はじめに、建物所有者(施主)がチェックシートで確認し、「専門家の検証が必要」という結果になった際に、その後「一般診断法に準じた方法」により専門家が検証することになっています。
※詳細は資料をご参照ください。クリックしていただくとPDF資料をご覧いただけます。

新耐震木造住宅検証法は、下記の1.～3.の条件を全て満たした建物に適用することができます。

• 1981年(昭和56年)6月1日～2000年(平成12年)5月31日に建築

• 在来軸組工法住宅（基礎がコンクリート造のもの）
  ※伝統的構法、枠組壁工法は適用外

• 平屋建て、または2階建て
  ※3階建ては適用外

新耐震木造住宅検証法の「一般診断法に準じた方法」による検証が行えます。
現地調査は必須ではなく、施主が記入したチェックシートや図面・写真などからの情報をもとに検証(計算)を行います。

【新耐震検証法オプション】は、すまいの安心フォーラム会員様に無償でご提供いたします。
以下の流れでご利用が可能となります。

※「ホームズ君マイページ」の利用登録(無料)が事前に必要になります。
　利用登録がお済みでない方は、この機会にご登録をおすすめいたします。

CADで入力した情報や劣化度を元に、「上部構造評点」を自動計算し求めます。「倒壊しない」「一応倒壊しない」「倒壊する可能性がある」「倒壊する可能性が高い」の4段階に評価されます。
計算内容は、基本的に一般診断法と同様ですが、必要耐力は「総二階を想定した方法」、開口部は「有開口壁長による計算」、耐力要素の配置は「四分割法」で計算されます。

想定される地震による住宅の被害を、3D振動アニメーションでご確認いただけます。 耐震補強の必要性をリアルに見ることができるため、耐震リフォームの受注増に役立ちます。
表示方法は静止画または動画から選ぶことが可能で、角度も変えることができます。

「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法」の計算表が出力できます。 また、判定結果だけでなく、計算の過程(必要耐力、保有耐力、低減係数)も確認いただけます。

計算書サンプル

計算書サンプル

判定結果を「結果表」としてExcel形式で出力できます。
(一財)日本建築防災協会が示す「新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法」の書式に準拠していますので、適宜必要事項をExcelにて追記すれば、施主への説明資料としてすぐお使いいただけます。